日本の出生率1.43 2年連続低下 94万人

日本の出生率1.43 2年連続低下 94万人

こどものが生まれる人数が低下しています。

日本の出生率が1.43ということでふたりを割ってしまっています。

去年も出生率が下がったとして、騒がれましたが、今年も連続して減少しています。

離婚数は減っているもののこどもを産もうとするカップルが減ってきているということです。

今までは30代が出生率を支えていたのですが、30代の結婚カップルがこどもを産むことへの懸念を抱いているのですね。

厚生労働省は、100万人を去年からきって、94万1000人になってしまったと発表しました。

 

また、自然死の人数も39万4373人と増えています。

ですが、これは自然死での人数であって、日本人の死亡数は、139万4000人だと発表されています。

40万人ずつ日本の人口が減ってきているということですね。

人口減少は、11年連続続いています。

その内訳は平成27年のものですが

28.7%が悪性新生物、いわゆるガンです。ついで、心疾患と肺炎になります。

これらは、抗がん剤という猛毒による弊害で、現代医療が、日本の人口減少を促進させているのです。

現代医療が崩壊した北海道の夕張市ですが、夕張市は、死亡数が激減しています。

医療がなくなったほうが死亡数が激減していることからも分かります。

現代医療に頼らなくなったことで、とても健康な高齢者が出始めているのです。

これは世界的にも同じです。

人口減少の原因は、現代医療と言えるのですね。

 

出生についても、薬によって出産を促進させているかのように言われていますが、その薬が原因で生みの苦しみになり、難産が増えているという懸念もあります。

教育費などが原因だということが出産しないカップルの理由になりますが、これも問題です。

教育費や経済的なものは、本当は理由にならないからです。

なぜなら、日本は戦後、経済が最低になり、どの家族も貧しかったのです。なのに、その時代ほど、8人など大家族になり、出生率が増えていたからです。

ということは、経済的な問題ではなく、逆に経済的にゆとりがあるからこそ、出産していないと考えられるのです。

昔よりもあきらかに豊かな暮らしをしているだけに、その楽な暮らしのレベルを下げたくないというものだということです。

 

海外では、学校教育機関で教育しないという家族も多数あります。

日本は義務教育ですから、中学生までは学校へ行くかは家族が決定権があるのですね。

親は、こどもに教育させる義務があるだけで、こどもは選べるのです。

日本人の中でも、学校への疑惑を抱いて、多くの家族が、家庭内学習などを実施しているものが増えてきています。

そうすれば、特にこどもの教育費についてお金がかかるわけではないのですね。

 

こどもの出生率が減り、人口低下すると、ひとりひとりの必要性が増えるので、仕事が増えることが良いという評論家がいますが、これは詭弁です。言い方を変えているだけで、ひとり当たりの労働力が増えていくことになるのです。

人数が減れば、浪費する人も減少するので、経済にも影響していくからですね。

仕事しすぎる日本人の経済悪化は、仕事をしすぎていることなのですね。すべての人が仕事をしていたら、浪費する人がなく、経済はまわらないのです。人口が増えれば、半分は仕事、半分は浪費と役割を変えて、経済を回していけるのですが、人口減少すれば、維持するだけで大変になり、問題が増えていくのです。

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